こうすれば高く売れる!?売却するマンションに残しておくと有利な設備

マンションの売却

マンションを売却する際に、残しておくと売却を有利に進めやすい家電等の設備はあるのでしょうか。
競合するライバル物件と比較された際に少しでも印象を良くし、競争を勝ち抜くためのコツとして覚えておきましょう。

売却するマンションに残しておくと有利な設備を解説します

照明器具は残しておくと好印象を与えられる


まずは照明器具ですが、こちらは特段の理由がない限りはそのまま残しておくと好印象を与えることができます。
自分で購入したシャンデリア等は取り外して構いませんが、マンションを購入した際に付いていた照明器具は、取り外さずにそのままにしておくと良いでしょう。

照明器具は内覧を受ける際にも必須と言える物であり、これが無ければ早朝や夕方以降に内覧を受けることが難しくなりますし、物件全体が暗いという印象を持たれてしまいます。
日中に内覧を受ける場合も悪天候によって部屋が暗くなる可能性もありますし、日当たりが悪い部屋という場合にも照明器具は必須アイテムの一つです。

また、買い主にとってはマンション購入後の流れもイメージしながら物件選びを行っていますから、ここでもやはり照明器具の存在は有利に働きます。
例えば引越しを行う日よりも前に内装を変更したいという希望や、荷物の搬入を予定しているという場合には、照明が残されていれば夜間作業がしやすくなるため印象が良くなるのです。
引越し当日も、照明が付いていれば時間帯を気にせずに作業ができますから、やはりリビングや玄関先だけにでも証明を残していたほうが有利に働くでしょう。

エアコンは少なくとも内覧中は必須


照明と同じく、生活のために必須な家電のエアコンですが、こちらも少なくとも内覧を実施している期間中は必須と言えます。
夏場や冬場に内覧を行う場合などは特に、エアコンが無いというだけで長期間の見学を避けられてしまいますから、売却に向けたアピールを十分に行えません

さらに言えば、エアコンを取り外した跡は汚れによって壁紙が黒ずんでいることも多く、その部分を見られると不潔で不衛生と見られてしまう恐れもあります。
物件に対して良い印象を持ってもらうためには、居心地の良い空間を提供するための努力も求められますから、エアコンはそのまま残しておきましょう。
売却が完了した後にエアコンをそのまま残すのか、それとも新しい家に持って行ったり、処分したりするのかは、買い主と交渉した上で決定することになります。
こちらとしては善意のつもりでエアコンを残していくつもりだとしても、買い主にとっては不要で、自前のエアコンを使用したいと考えている可能性もあるためです。
エアコンを取り外す際には業者の力が必要で、工事費用がかかってしまいますから、エアコンを残されることに難色を示す買い主が存在することも事実ですから、買い主の意見を聞いて尊重しましょう。

マンションに照明やエアコンを残していく際の注意点


照明やエアコンを部屋に残すことによって、マンションの売却をスムーズに済ませられる可能性は上がりますが、売却価格がプラス査定になることはありません。
部屋の中に残していく品物は、いくら価値を持つ家電だとしても、あくまでもオマケの一つにしかならないということは理解しておきましょう。
「エアコンを残していくから値下げ交渉には応じられません」といった主張をすると、敬遠されてしまう可能性が高まるということは心がけておいてください。

仮に照明やエアコンに故障が認められる場合には、例え小さな問題だとしても必ず買い主に伝え、契約書等の備考欄に記載しておくことも重要です。
故障個所の存在を知りながら伏せていたという場合には、売買が成立した後に「話が違う」といった訴えを受けるリスクがあり、後々のトラブルの種になってしまいます。
正常に機能しないという場合はもちろんですが、異音がするという場合や、リモコンが故障している、または欠品しているという場合にも必ず伝えるように心がけてください。

これらの備品は、一般的には特約がなければ全て売り主側で撤去した上で買い主に引き渡すことが基本です。
そのため照明やエアコンを新居に移設することを前提にマンション売却を行い、その旨を購入希望者に伝えずに撤去するという方もおられますが、それもトラブルの元になることがあります。
購入希望者から「照明やエアコンも付いていると思ったのに無かった」と言われてしまった場合には、スムーズな引き渡しができなくなってしまうリスクがあるのです。

したがって、売買契約書とは別に付帯設備一覧表を用意し、そこに照明やエアコンは残さずに撤去すると分かるように記入しておきましょう。
故障や欠品の有無についてもこの部分に記載することがおすすめです。
お互いに設備も交えた契約内容を事前に把握し、署名することによって、契約上のトラブルを招くことなくマンションの売買を進められることになります。

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