マンションの値引き交渉は避けられない?どの程度まで妥協すべきなのか | 家ってYEAH!
   

マンションの値引き交渉は避けられない?どの程度まで妥協すべきなのか

マンション売却に伴って、購入希望者からかなり高い確率で持ち掛けられるのが値引き交渉です。
少しでも高く売りたい売り主と、少しでも安く買いたい買い主の思惑が交差する値引き交渉では、時に高度な駆け引きが求められることになります。

一般的に、マンションの売買で値引きを避けることはできないのでしょうか?
どの程度まで妥協すべきなのでしょうかという点も含めて、マンションの値引き交渉について解説していきます。

値引き交渉が行われることはごく普通

自信を持って売り出している物件の値下げを持ち掛けられるというのは決して気分の良い話ではありませんが、マンションの売買ではごく普通の値下げ交渉が行われます。
購入希望者にとっても人生最大の買い物になる場合が多く、少しでも安く購入したいという意思を持つことは当然であると考えなければなりません。

値下げの提案をしてくる購入希望者は、基本的には購入の意思が強く、交渉次第では一気に成約へと結び付けるチャンスでもありますから、丁寧に対応しましょう。

値下げ交渉は、購入希望者側の言い値で始まるというケースがほとんどです。

仮に4,000万円でマンションを売り出しているとすれば、「3,500万円で売ってくれないか」といった形で話を持ち掛けられることになります。

値下げに応じる場合には、必ずしも購入希望者の言い値をそのまま飲み込む必要はありません
「その金額は無理だけれど、3,800万円なら応じられる」といった形で返答し、お互いの妥協点を探っていくのが値下げ交渉です。

マンションを売却する際には、必ず値下げ交渉を持ち掛けられることを想定した準備を進めておくことも重要になります。
値下げ分を見越した上で売却価格を設定しておけば、想定を大幅に下回る価格で売買が成立してしまうという事態を避けやすくなるのです。

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常識的な値下げ幅はどれくらいか

値下げ交渉の際には不動産業者のアドバイスを受けられますが、不当な安さで売買を決めてしまわぬように、常識的な値下げ幅を予め知っておきましょう。
統計的に見れば、マンションを売却する場合に売り出し価格のままで成約することは稀で、大半のケースで10~25%ほどの値下げに応じた上で売買を成立させています。
つまり、仮に4,000万円を売り出し価格に決めた場合には、3,000~3,600万円ほどで売却が決まるケースが多いということになります。

30%以上の値下げを要求された場合には、値下げを行う幅が大きすぎると考えられますから、交渉に応じない姿勢を見せることをおすすめします。

常識的な値下げを提案された場合にも、交渉において購入希望者がそれ以下の金額を再提示する可能性は現実的に考えてありませんから、すぐには妥協せず交渉を進めましょう
不動産業者の担当者にとって値引き交渉は日常的なもので対応に慣れていますから、自分だけの一存で決定せず、プロの意見を聞き入れることも重要です。

値下げ交渉で勝ち組になるためのコツ

購入希望者の言うがままに値下げに応じるのではなく、少しでも良い条件でマンションを売却するために、いくつかのコツを押さえておきましょう。

第一に使えるテクニックとしては、売り出しているマンションが人気のある物件であるという点をアピールするということです。
「今週だけで3件目の内覧なんですよ」「さっき来た人はこの部分が良いと言っていました」といった言葉で揺さぶれば、他の人に買われてしまうかもしれないという焦りを植え付けることができます。
心理的に優位に立つというだけで、最小限の値下げに留めたまま売却を成立させることが可能になるのです。

また、虎視眈々と値下げを狙っている購入希望者は、内覧の際に物件のマイナスポイントを探していると考えて下さい。
「壁紙の劣化が激しいからこの売り出し価格は高い」「このトイレだとリフォームが必要になるので、これだけで200万くらいは下げてほしい」といった交渉を持ち掛けられることが多いのです。
これに対抗するためには、予め物件の長所だけではなく短所も知り、客観的に物件を評価しておくことが重要です。
その上で、指摘に対して的確な反論を行うことによって、強気な値下げ交渉を回避することが可能になります。

シチュエーション次第では、一切の値下げ交渉に応じず、売り出し価格のまま売却を果たすことも不可能ではありません。
例えば、実際に内覧希望者が殺到しているという場合や、周辺の売買成立価格と比較して同等かそれ以下の価格で売り出しているという場合には、値下げなしで売買できる可能性が高まります

物件がなかなか売れず、値下げをした直後という場合にも、元の価格を説明することでそれ以上の値下げ交渉を避けられることもあります。
過信は禁物になりますが、物件の長所をしっかりと理解して、損することがないように売買を進めましょう。