目指せ好条件での売却!失敗しないマンション売却のコツと注意点

マンションの売却

マンション売却のチャンスは一度限りですから、失敗しないためのコツを押さえ、損をせずに取引を完了させなければなりません。
具体的にどのような手法を用いれば好条件での売却を目指せるのか、注意点と合わせながらコンパクトに解説していきましょう。

目指せ好条件での売却!失敗しないマンション売却のコツと注意点

複数の不動産業者に査定を依頼する


マンションが好条件で売れるか否かは、不動産業者の手腕によって決まると言っても過言ではありません。
売却予定の物件を販売することに自信を持ち、高額な査定をしてくれる不動産業者を探すことが最も意識すべきコツになります。

一度の申し込みで複数の不動産業者とやり取りができる一括査定サービスは、こういったケースで強力な味方になってくれる存在です。
時間的な問題で複数の業者に足を運ぶことができないのであれば、パソコンやスマホからでも申し込みができる一括査定を利用しましょう。

仮に1社だけに査定を依頼してしまうと、相場からはかけ離れた金額での査定を受けてしまう可能性がありますから、注意しなければなりません。

相場を知り、少し強気な価格で売り出す


一括査定サービスを利用すれば、多くの不動産業者から査定価格を引き出せるため、客観的な評価額を知ることができますが、自分自身でも周辺の相場は調べておきましょう。
現在売りに出されている物件の販売価格は、不動産情報サイトにアクセスするだけでも簡単に把握することができます。

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販売価格は不動産業者と相談をした上で確定することになりますが、ここでは敢えて少し強気に感じる程度の価格で売り出すことがポイントです。
一度決めた販売価格は、よほど大掛かりなリフォームでも行わない限りは、売り出した後になってから値上げをすることはできません
また、売買契約の前には購入希望者との価格交渉が行われることも普通なので、予め余裕を持たせた価格に設定していないと想定していた販売価格を下回ってしまう可能性もあります。

価格設定が高額で内覧希望者が集まらないという場合には、状況に応じて値下げを行えば対処できますから、まずは強気な金額で売りに出してみましょう。

不動産業者との契約内容に関する注意点


マンションを売却する場合には、不動産業者と専属専任媒介契約・専任媒介契約・一般媒介契約のいずれかを選んで契約を締結することになります。
ここで覚えておきたいのは、いずれの契約も最長3ヶ月間で終了し、その後に自動で更新されることは無いということです。

悪質な不動産業者の場合、契約満了後に別の不動産業者と契約を結ぶことを拒み、契約違反であることを主張してくるという問題が実際に起こっています。
このようなトラブルに巻き込まれたとしても、如何なる場合においても金銭を支払う必要はありませんから、毅然とした態度で契約を終了させましょう。

内覧時のコツと注意点


物件を売り出し、興味を示してくれる人が現れたら、その人物を物件に招いて内覧を受けることになります。
ここで好印象を残すことがスムーズな売却へと繋がりますから、コツを押さえて有利に売買を進められるように準備しましょう。

売却スピードアップに繋がる!?空き家を売り出す際に役立つホームステージングの魅力

マンションの内覧対策として重視すべきことは何か

内覧の際にまず意識すべきなのは、室内を適度に清掃して清潔感を保ち、より広く見せるための工夫を施すという点になります。
第一印象で良い物件か悪い物件かを判断される確率はとても高く、汚く暗い印象の物件は悪印象を与える最大の原因になってしまいます。
特に最初に目に飛び込みやすい玄関やリビングは綺麗に片付けておき、汚れていると不潔に見られる浴室やトイレなどの水回りも清掃しておきましょう。

部屋を奇麗にするためにはリフォームも有効ですが、基本的には売却前にリフォームを行う必要はありません
リフォームにかけたお金を売買金額に上乗せすることは原則としてできませんから、リフォームへの投資はできる限り避けるように注意しましょう。

リフォームよりもリーズナブルに室内をグレードアップさせる方法としては、ホームステージングをおすすめできます。
ホームステージングは専門業者からインテリアを借り、デザイナーに配置してもらうというサービスで、限られた空間を最大限に生かせることで注目を集めています。

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物件を引き渡す際の注意点


マンションの売却が決まったら、物件を引き渡す日程を確定させ、期日までに買い主へと明け渡す準備を進めていきましょう。
不動産売買では原則として空き家の状態で引き渡すことが普通ですから、荷物が残っている場合には引き渡し当日までに必ず撤去してください。

また、物件を引き渡した後に、売買契約書に記載されていない不具合や破損個所等が見つかった場合には、修理費用などを請求される可能性があります。
このようなトラブルを避けるために、どんなに小さな問題点だとしても、分かっている範囲の故障は売買契約書に記入することを忘れないように注意しましょう

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