一般媒介契約を使いこなせば、一戸建てを高く売ることはできるのか | 家ってYEAH!
   

一般媒介契約を使いこなせば、一戸建てを高く売ることはできるのか

不動産業者と結ぶ契約の中で比較的人気が薄く、あまり選ばれることのない一般媒介契約ですが使いこなすことができれば高額での売却に成功できる可能性があります。
不動産業者が熱心にならないというリスクが指摘される一般媒介契約ですが、本当に利用価値の無い契約方法なのか、じっくりと精査していきましょう。

一般媒介契約で一戸建てを高く売ることはできるのかの解説

一般媒介契約なら複数の不動産業者と契約できる

専属専任媒介契約や専任媒介契約は、特定の一社と契約を交わすことによって買い主を探すという契約内容ですが、一般媒介契約では複数の不動産業者と契約を結ぶことが認められています。
それだけではなく、自分自身が持つコネクションから購入希望者を見つけられたという場合には、不動産業者との契約は生かさず、独自に契約を結ぶことも可能です。

一般媒介契約は明示型と非明示型に分類されており、いずれかを選択できますが、明示型を選択することによって契約を結んでいる不動産業者の実名をそれぞれの会社に通知することができます。
これによって、各不動産業者がライバルの存在を知らされることになりますから、競争心を煽って強烈な営業攻勢をかけることに期待することができるのです。

不動産業者は、レインズなどの不動産情報サイトに売却する物件の情報を登録して買い主を探すことになりますが、不動産業者によってはそれぞれが固有で抱える「お得意様」の顧客を抱えていることがあります。
そういった顧客に向けては、一般への公開に先駆けて不動産業者から物件の情報を提供してもらえる可能性が高く、顧客に興味を示してもらえた場合には速やかに売買を成立させられる見込みが出てきます。
多くの不動産業者と契約を結べば結ぶほど、こういった顧客への紹介件数も増えることになりますから、より多くの人に向けて物件の宣伝を行いたいという場合には一般媒介契約を結んだほうが有利です。

また、専属専任媒介契約を結んだ場合には、売り主と買い主の両方を自社で探すいわゆる「両手取引」を狙う業者もあり、悪質な業者を選んでしまうと他社に向けた物件の宣伝をしてもらえません。
一般媒介契約ではそのようなリスクが一切発生しないため、一つの不動産業者を100%信頼するのが怖いという方にも一般媒介契約が向いています。
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一般媒介契約を結ぶならこんな不動産業者を選ぼう

一般媒介契約を結ぶ不動産業者を探す際には、第一に営業担当者の熱意を感じられる不動産業者を優先して選ぶことをおすすめします。
不動産業者にとってみれば、自社で懸命な宣伝を行ったにも関わらず他社で契約が決まってしまったという場合には、手数料が一銭も入ってこないというリスクのある契約内容です。
そのため、熱意のある不動産業者は契約成立のために努力してくれますが、そうでない業者はモチベーションが低下して物件を放置してしまう可能性が出てきます。
営業担当者と面会した際には、冷めた態度を取らずに一生懸命宣伝してくれそうな人物かどうかを確認し、熱意を感じられる不動産業者と契約を結んでいきましょう

大手から地元密着型の不動産業者まで、様々なタイプの業者と契約を結んで構いませんが、特に狙い目になるのは従業員数が少ない中小規模の不動産業者です。
大手業者の場合には様々な案件を抱えており、営業担当者にはノルマが課されているため、努力が営業成績に結び付くか分からない一般媒介契約の物件は後回しにされる恐れがあります。
しかし中小規模の不動産業者の場合には「この1件」にかける熱意が強く、同時に以前から抱えている顧客とのコネクションを有していることも多いため、一般媒介契約を結ぶのに向いています。

一般媒介契約が向いている物件・向いていない物件

一般媒介契約が向いているのは、立地や物件のコンディションが良く、多くの人から注目を集めやすい条件を備えた物件です。
それぞれの不動産業者が抱えている顧客に対し、強くおすすめしたいと思ってもらえるような条件の物件であれば、速やかな売買成立に期待することができます。
反対に、不動産業者からの熱心な協力を得られない限りは注目されにくい物件という場合には、あまり一般媒介契約が向いているとは言えません。

築年数が20年以上を経過しているような物件や、都心からのアクセスが悪い郊外の物件の場合には、専属専任媒介契約等を結んだほうが効率良く購入希望者を見つけられるでしょう。

一般媒介契約は、専属専任媒介契約や専任媒介契約と比較して、物件を探している人に向けてより広く周知・宣伝できる契約であることは間違いありません。
多くの問い合わせや内覧の申し込みを受けることによって、売り主としては物件に自信を持つことができ、値下げ交渉に応じず売買を成立させられる確率も上がるため、選択肢に含むべき契約方法と言えます。